Noritake 120th AnniversaryNoritake

120th Anniversary

Noritake 120th Anniversary

Message
History of Noritake
ノリタケの歴史
Toward 2030
ノリタケグループが目指す社会

創業者から受け継いだ
想いを胸に

2024年1月1日、当社は創立120周年を迎えました。
これもひとえに今日まで当社を支えてくださった
お客様、株主様をはじめ、
さまざまなステークホルダーの皆様
のおかげでございます。
心より感謝申し上げます。

1904年、洋食器製造から始まった当社は、
創業者が我カ社ノ精神に記した
‘‘事業を通じて社会に貢献する’’という姿勢を
経営理念の核として事業を推進してきました。

私たちノリタケグループのこれまでの歩み、
さらなる発展に向けた想いをご紹介いたします。

ノリタケの歴史

ノリタケの原点から現在まで

1839 - 1903

天保10年 ~ 明治36年

ノリタケ前史 - 森村組のはじまり

1839
天保10
森村市左衛門、江戸京橋の武具商の長男として誕生
1859
安政6
横浜港開港
森村市左衛門、海外貿易を志す

御用商人として唐物(舶来品)などの販売を行っていた創業者森村市左衛門。開国の裏で、日本の金(きん)が不利な相場で両替され、大量に海外へ流出していく現状を目の当たりにします。福沢諭吉から「金を取り戻すには、輸出貿易を行うほかはない」という助言を受け、自ら海外貿易を始めることを決意します。

晩年の森村市左衛門
1876
明治9
「森村組」(現 森村商事株式会社)創業
ニューヨークに雑貨店を開店
ブロードウェイ541番地のモリムラブラザーズ
大倉孫兵衛、「森村組」参加
1878
明治11
「日の出商会モリムラブラザーズ」設立
1881
明治14
「モリムラブラザーズ」と改称
1889
明治22
森村市左衛門、豊、パリ万国博覧会を視察
1892
明治25
森村組 名古屋店を開設
1894
明治27
米国の大型専門店ヒギンズ&サイタ―店主から助言を受ける
大倉和親、森村組に入社

海外の万国博覧会で、ヨーロッパの製陶技術との差を痛感した市左衛門らは、米国の取引先をまわり、自社の技術向上のため視察を繰り返します。その際、「商売を拡大するならば需要の多いテーブルウェアを扱うほうがよい。白色の陶磁器をつくるべきだ」との助言を受け、自社での白色硬質磁器の製造を決意しました。

大倉孫兵衛(左)と息子 和親(右)
1896
明治29
名古屋に画付工場を集約
1899
明治32
白色硬質磁器の製造研究を開始

白色硬質磁器の開発のため、市左衛門は、技術者を欧州に派遣します。その後、名古屋に研究所を設置し、製造研究をスタートさせました。

大倉和親から孫兵衛へカールスバットから送った絵葉書

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1904 - 1914

明治37年 ~ 大正3年

ノリタケの創立 ー 純白への飽くなき挑戦

1904
明治37年
「日本陶器合名会社」創立

愛知郡鷹場村大字則武に近代的な陶磁器製造工場を建設。日本陶器合名会社を創立し、初代代表社員(社長)には、大倉孫兵衛の息子大倉和親が就任しました。

創立期の日本陶器合名会社
1905
明治38
高圧碍子の製造研究を開始
1907
明治40
自社陶磁器用砥石の製造を開始
1913
大正2
ディナー皿の焼成に成功
1914
大正3
日本初のディナーセット「セダン」の輸出を開始

生地や釉薬を改良し量産に挑みますが、均一な25㎝ディナー皿の製造は非常に困難で、経営陣、技術者の献身的な努力もむなしく、なかなか日の目をみることはありませんでした。米国の取引先にアドバイスを受けてから20年後、ようやく日本初となる純白のディナーセット「セダン」が完成しました。

日本で初めて完成したディナーセット「セダン」

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1915- 1944

大正4年 ~ 昭和19年

試練の時代―近代化への布石

1917
大正6
「東洋陶器株式会社」
(現 TOTO株式会社)を設立

欧米視察で、衛生陶器事業の将来性を確信した大倉父子は、日本陶器内に製陶研究所を設立し研究を開始。そして衛生陶器の国産化を実現しました。

1919
大正8
「日本碍子株式会社」
(現 日本ガイシ株式会社)を設立

輸入に頼っていた高圧碍子に着目。実用化に成功し、好調な国内市場を反映して碍子の注文が急増しました。さらにスパークプラグ部門を分離して、日本特殊陶業株式会社が誕生しました。

「大倉陶園」を設立

「…全く商売以外の道楽仕事として、良きが上にも良き物を作りて、イギリスの骨粉焼(ボーンチャイナ)、仏国の『セーブル』、伊国の『ジノリ―』以上の物を作り出し度し…」との思いから、大倉親子は美術陶器工場として大倉陶園を設立しました。

1925
大正14
日本で初めてIBM計算機を導入
1932
昭和7
日本で初めてボーンチャイナの製造に成功
日本初のボーンチャイナディナーセット
1936
昭和11
「日本特殊陶業株式会社」設立
「共立原料株式会社」(現 共立マテリアル株式会社)設立
1939
昭和14
第二次世界大戦勃発
工業用砥石の本格的製造を開始

日米関係の悪化で、陶磁器の対米輸出が絶望的となり、工業用研削砥石の本格的な生産に乗り出します。その後、軍需産業向けの需要が急増し、量・質ともに日本最大の研削砥石工場となりました。

1941
昭和16
太平洋戦争開戦
1943
昭和18
食器製造を一時中止し、砥石製造へ全面転換

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1945 - 1960

昭和20年 ~ 昭和32年

復興を掲げ―再開と再構築

1945
昭和20
終戦
食器製造を再開

終戦後すぐに食器の生産を再開しましたが、原料不足や技能者の激減で品質が確保できなくなり、やむなく「ノリタケ」の看板を下ろし「ローズチャイナ」の商標を用いることに。2年後にようやく「ノリタケチャイナ」の商標が復活しました。

1946
昭和21
「ローズチャイナ」の商標使用を決定

砥石製造を再開
1947
昭和22
「米国ノリタケ」設立
1948
昭和23
「ノリタケチャイナ」の商標を復活
1957
昭和32
社是「良品・輸出・共栄」を制定

創業者森村市左衛門が定めた「我ヵ社ノ精神」に基づき、社是を制定。この言葉には「良いものをつくり、社会に貢献し、社会とともに発展する」という想いが込められています。

「ノリタケオーストラリア」設立

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1960-2004

昭和35年 ~ 平成16年

好景気に湧いて―新事業の開拓

1960
昭和35
神守工場操業開始
1963
昭和38
「日本コーテッドアブレーシブ株式会社」(のちに株式会社ノリタケコーテッドアブレーシブ、2022年に日本レヂボン株式会社に吸収合併)設立
1964
昭和39
三好工場 操業開始
1967
昭和42
「伊勢電子工業株式会社」(現 ノリタケ伊勢電子)が蛍光表示管を開発
セラミック基板への厚膜回路の印刷技術を開発

陶磁器製造の技術を生かし、電極用ペースト、厚膜回路基板を開発するなど、事業はエレクトロニクス分野へも拡大。砥石に関連したろ過設備の開発、混合攪拌装置(スタティックミキサー)、焼成炉、乾燥炉などの加熱設備など、コア技術が先端分野の開発に活かされています。

1968
昭和43
「ノリタケカナダ」設立
1971
昭和46
世界初のビトリファイドCBNホイール完成
1972
昭和47
「ランカポーセレン社」(現 ノリタケスリランカ)設立
1981
昭和56
社名を「株式会社ノリタケカンパニーリミテド」に変更
1987
昭和62
「ノリタケヨーロッパ」設立
1988
昭和63
「ノリタケ台北」設立
1995
平成7
タイに「サイアム・モールディング・プラスター」(現 ノリタケSCGプラスター)設立
「ノリタケインドネシア」設立
1997
平成9
「アイトロン英国」設立
2001
平成13
「ノリタケの森」オープン
「共立マテリアル株式会社」を連結子会社化
2002
平成14
「サイアムコーテッドアブレーシブ」設立
2003
平成15
「東芝セラミックスファーネス株式会社」を連結子会社化し、同社名を「株式会社ノリタケTCF」へ変更
2004
平成16
創立100周年

「ノリタケ上海」設立

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2005-

平成17 ~

次の100年に向かって

2011
平成23
「ノリタケSAタイランド」設立
「ノリタケ蘇州」設立
2012
平成14
「共立マテリアル株式会社」を完全子会社化
2014
平成26
本社工場を三好事業所に移転

「日本レヂボン株式会社」を連結子会社化
2015
平成27
「ノリタケの森」ウェルカムセンターリニューアル
2018
平成30
「日本フレキ産業株式会社」(現 株式会社ノリタケマシンテクノ)を連結子会社化
2021
令和3
ノリタケの森20周年

「日本レヂボン株式会社」を完全子会社化
2022
令和4
東京証券取引所プライム市場、名古屋証券取引所プレミア市場へ移行
2024
令和6
創立120周年
社名を「ノリタケ株式会社」に変更

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ノリタケの歴史

【ノリタケグループが目指す社会】
地球を元気に
社会を便利に
人と社会を幸福に

1904年の創立以来、
当社グループはセラミックスの技術を
様々に応用・発展させながら、
時代とともに変化するニーズに応え、
新たな価値を生み出し続けてきました。
今、それらは自動車、鉄鋼、電子部品から
食品、医薬に至るまで、
幅広い分野で社会に貢献しています。

近年は、持続可能な社会の実現に向けた
社会課題を解決するための取り組みも
加速しています。

そして、社会が大きな変革期を迎える中、当社グループは、今後の成長が期待される環境・エレクトロニクス・ウェルビーイングの3分野を成長領域と定めて「選択と集中」を進め、事業領域の転換を進めています。

当社グループを取り巻く経営環境は、今後も不確実で先が予測しにくい時代が続くことでしょう。しかし、こうした経営環境においても、成長領域への取り組みを通じて、皆様によりよい製品・サービスを提供し続けることで、「地球を元気に、社会を便利に、人と社会を幸福に」する企業を目指してまいります。

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