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社員とともに

社員とともに

ノリタケグループは、社員が“熱誠を持って仕事に取り組み、仕事を通じて社会に貢献する”べく、多様な人材
の活用・育成や、社員が能力を発揮しながら安心・安全に働ける職場づくりに取り組んでいます。

人材の活用と育成

ダイバーシティ

ノリタケグループの社員数は5,097名(2017.3.31現在)です。採用にあたっては、学業成績のみにとらわれることなく、考え方や人間性を尊重しています。また、入社後の処遇においても社員の人権を尊重し、年齢・性別・出身・国籍などによって差別をすることはありません。

個性を活かす人事コース

社員一人ひとりが個性を活かして働くことができるよう、複数の人事コースを用意しています。所定の審査を経て、一度選択したコースから途中で変更することもできます。また、一部の階層には、自身の仕事に対する能力と適性について自ら分析・評価し、直接人事部に相談できる自己申告制度を設けています。

個性を活かす人事コース

人材育成について

ノリタケグループでは、各職場でのOJT(On the Job Training)を中心に人材育成を進めています。このOJTを支えるため、新入社員研修や昇格時に行う「階層別研修」や財務、法務、コーチングなど専門的な知識の取得を目的とした「目的別研修」などのOFF-JTを実施しています。
また、通信教育講座も用意し、特に会社が推奨する講座には受講料を補助する制度もあります。語学スキルアップや公的資格取得のため多くの社員が利用しています。

人材育成について
公的資格取得者数および通信教育講座受講者数
 2013年度2014年度2015年度2016年度
公的資格取得者数 185名 206名 197名 133名
通信教育講座受講者数 726名 674名 732名 658名

休暇・休業制度について

社員が仕事と家庭生活を両立させる様々な休暇、休業制度を整備しています。リフレッシュ休暇やアニバーサリーホリデーなどを設け、年次有給休暇の取得を奨励しています。
2017年4月からは、有給休暇を1時間単位で取得できる制度を導入しました。また、育児や介護と仕事を両立できる環境づくりとして、育児や介護のための休業制度や短縮勤務制度を充実させています。2017年4月からは、育児や介護を行う従業員向けにフレックス勤務制度(短縮勤務またはフルタイム)を導入しました。ノリタケグループでは、2016年度に45名が育児休業を利用しています。

女性活躍推進法に基づく行動計画の推進

女性活躍推進法に基づき、女性の活躍推進によって多様性を進め、優秀な人材の確保や事業の成長に資するため、「一般事業主行動計画」を策定し、計画を推進しています。

一般事業主行動計画
計画期間2016年4月1日〜2019年3月31日
目標 1 将来の管理職・役職者候補となる総合コースの女性の人数を1.5倍に増やすとともに、一般コースからの管理職・役職者への登用に向け育成を行う
目標 2 育児休業・育児勤務を前提としたキャリア形成のための制度を構築する

より良い職場を目指して

ノリタケグループは、安全かつ衛生的で心身ともに健全に働ける快適な職場環境が事業活動の基盤であり、企業にはこれをつくり、保つ責任があると考えています。

安全衛生管理体制

労働災害の防止と社員の健康維持のため、グループ安全衛生基本方針に基づき、年度ごとに安全衛生管理目標を立てています。毎月、安全衛生委員会を開催し、労働災害の事例や対策を共有することで類似災害の防止を図っています。さらに、全社員に安全衛生手帳を配布し、安全衛生の基本や作業別の注意事項などの周知に努めています。

安全衛生管理体制図

安全衛生管理体制図
ノリタケグループ安全衛生基本方針

ノリタケグループは、そこで働く全ての人の安全と健康を守ることは企業活動の最も重要な基盤であるとの認識の下、安全で快適な働き甲斐のある職場づくりに積極的に取り組みます。

  • 「安全」と「健康」を全てに優先させる。
  • 安全衛生に関する法令と社内ルールを遵守し、安全衛生管理水準の向上に取り組む。
  • 良好なコミュニケーションの維持・向上に努め、全員参加の活動をする。

労働災害の防止への取り組み

2016年度は、労働安全衛生マネジメントシステム(OSHMS)の考え方に則った全社安全衛生活動を推進し、内部監査を実施することで、活動の問題点や課題の解決を図り、継続的改善を行っています。労働災害防止の取り組みとして、危険箇所マップ化運動、安全体感教育、危険予知トレーニングを継続展開しました。2017年度は、従来から実施しているリスクアセスメントに加え、安全観察会(実際の作業行動を観察して、不安全行為があった場合、なぜそうなるのか考えて是正する活動)の浸透に取り組みます。

社員の健康管理

健康診断の実施と有所見者のフォロー

全社の定期健康診断を年度前半に実施し、検診結果の早期把握をしています。生活習慣病などの有所見者には、各診療所の保健師が中心となって食事・運動改善などの保健指導のほか、定期的な検査を行い改善効果の確認をしています。

職場の作業環境の向上

製品の生産に使用する原材料の中には、粉じん、有機溶剤、特定化学物質など人体に影響を与える可能性のある物質もあります。これらの物質を扱う職場では法令に従い、定期的に作業環境測定を実施して、状況把握、改善を行い職場環境の向上に努めています。また、2016年度に施行された化学物質のリスクアセスメントを各事業所および工場で行い、有害物質による健康リスクの低減活動を進めています。

メンタルヘルスケア

メンタルヘルス研修を「階層別研修」へ組み込み、セルフケアおよびラインケアについて教育することで、

  • 本人の意識の向上
  • 職場の部下、同僚に対する気づき
  • メンタル不調への早期対応(重篤化の防止)

を段階的に理解できるようプログラム化し継続しています。
また、2016年度に実施したストレスチェックでは、受検者のストレス状態の気づきとセルフケアのほか、組織のストレス分析を行い、会社全体のメンタル不調者低減対策を行っています。

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