Noritake

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トップメッセージ

グループの真価が問われる年。
ノリタケを真に力強い企業にしていくため、
未来に向けて大きく舵を切ります。

トップメッセージ

2020年度の振り返りと事業概況

世界的な新型コロナウイルス感染症の拡大により、経済状況は、国内はもとより、世界的にも大変厳しい状況でした。また、感染症ばかりでなく、自然災害や気候変動によるリスク、通商問題をめぐる動向など、当社グループを取り巻く経営環境も変化しています。ノリタケグループは、このような環境の下、感染症の拡大防止に最大限の配慮をしながら事業を継続してきました。上期はコロナ禍の影響を大きく受けましたが、第3四半期終わり頃から、業績は回復基調に向かいました。
その結果、ノリタケグループの2020年度の売上高は前期比11.3%減少の1,070億円、営業利益は前期比39.2%減少の25億57百万円、経常利益は44億80百万円となりました。
各事業の概況は以下の通りです。

2020年度の概況

工業機材事業

国内は、主力分野である自動車・鉄鋼・ベアリング業界の大幅な生産調整の影響をうけ、期末に向けて回復基調であったものの、売上は減少しました。また、海外では中国の経済活動の再開や需要回復を見込んだ生産増加の兆しがみられ、欧米や東南アジアでも緩やかな回復が見られましたが、売上は減少しました。

セラミック・マテリアル事業

電子ペーストは、高速移動体通信用及びパソコン用電子部品の需要が堅調に推移したことにより、売上は大きく増加しました。電子部品材料は、通信インフラ用が堅調に推移したことに加え、自動車用も回復したことから、売上は増加しました。顧客からの需要減の影響を受けた厚膜回路基板やセラミック原料、蛍光表示管は、いずれも大きく減少しました。

エンジニアリング事業

主力の乾燥炉及び焼成炉は、コロナ禍における装置の据付工事の延期及び設備投資の抑制により、混合攪拌装置は、一般化学業界向けの受注が低調であったため、ともに売上は減少しました。濾過装置は、ベアリング向けの大型装置の納入がありましたが、国内外とも需要が低調に推移し売上は減少しました。超硬丸鋸切断機は、国内外ともに自動車・工作機械用の低迷により大きく減少しました。

食器事業

国内は、新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、オンライン販売が増加したものの、エアライン、百貨店、ホテル・レストラン向けの販売がいずれも落ち込み、売上は大きく減少しました。
海外もオンライン販売が増加したものの、米国では、大型専門店が休業した影響を受け、その他の国・地域では、ホテル・レストラン及びエアライン向けがいずれも低迷し、減少となりました。

中期経営計画の2020年度の主な進捗

第11次中期経営計画の中間年度である2020年度も、「競争力のある新商品・新技術開発の促進」「海外生産拠点の増強と海外市場開拓の推進」「国内販売体制、製造体制の再整備」「ものづくり強化活動、環境活動、安全衛生活動、働き方改革と事業活動の一体化」の4つの基本戦略にグループ一丸となって取り組みました。これらは、当社グループの事業基盤を再構築し、高収益体質へ変革していくための戦略ですが、新型コロナウイルス感染症の拡大で事業環境が大きく変わったため、最優先事項として「選択と集中の加速」を基本戦略に加えました。
第11次中期経営計画 基本戦略の進捗と主な取り組みは次の通りです。

01
競争力のある新商品・新技術開発の促進

商品化のスピードを高めるため、開発テーマの選択と集中を進めました。特に、セラミック・マテリアル事業とエンジニアリング事業では、自動車の電動化や通信の高速化で需要が増加している電子部品分野とリチウムイオン電池分野に対して新商品開発と新用途開拓に注力しました。

02
海外生産拠点の増強と海外市場開拓の推進

新型コロナウイルス感染症拡大の影響を受け、中国蘇州工場の増産やタイ工場の増設などの計画に遅延が生じたため計画の一部を見直しました。引き続き新型コロナウイルス感染症と世界経済の動向を注視し、対応していきます。

03
国内販売体制、製造体制の再整備

工業機材事業において、営業効率の向上や物流コスト低減のため、営業拠点の統合・再編に取り組みました。また、セラミック・マテリアル事業では、国内工場で製造ラインを新設し、積層セラミックコンデンサなどの電子部品材料の生産能力を増強しました。

04
ものづくり強化活動、環境活動、安全衛生活動、働き方改革と事業活動の一体化

全社横断組織により、製造・技術部門においては、安全・品質・生産における日常管理と標準の仕組みづくり、営業・管理部門においては、業務効率の向上に、それぞれ主体的に取り組みました。コロナ禍においてはWeb会議を活用して、感染対策を取りながら、活動を推進しました。
以上の活動により、安全・品質・生産、環境のそれぞれの成果につながっています。

将来を見越した「選択と集中の加速」

食器事業は、創業当初から100年以上にわたり、今日まで継続している当社の祖業です。しかしながら、長い歴史故に時代に合わない側面もあり、2020年度は、開発・製造から販売までの各ステージを分析し、成長性と収益性を向上させるための事業体制の見直しを進めました。また市場の「選択と集中」の一環として、オンライン販売の強化を図るため2021年3月にオンラインショップをリニューアルしました。今後もオンラインでの販売をさらに強化していく予定です。
工業機材事業の市場の動向を見ますと、自動車のEV化など内外の市場環境の変化は加速しており、その中で研削・研磨製品の需要は将来減少が見込まれています。こうした時代の動きに対応していくため、各グループ会社が持つ特色を活かし、シナジーをさらに発揮していくことが重要だと考え、グループ会社を含む工業機材事業の組織を見直し、2021年度から汎用品とオーダーメード品の二つの事業体制にすることとしました。これを製品群ごとの収益改善にも繋げていきます。
これらは、中期経営計画に最優先事項として追加した「選択と集中の加速」に基づくもので、他の事業においても、採算性の高い製品群に経営資源を集中させ、不採算の製品群に対しては有効な対策を実施していきます。
今後ノリタケグループは、将来を見据えてエネルギー・通信などの成長が見込める分野に向けて、技術と経営資源を集中させるとともに、M&Aなどの投資も行っていきます。さらに、2021年度は事業化推進委員会を活用し、開発テーマの速やかな事業化を推進します。

ESG(環境、社会、企業統治)への取り組み強化

企業の社会的責任に対する要求が一層高まっており、それに応えるべく第11次中期経営計画における経営課題の一つとして掲げたESG(環境、社会、企業統治)への取り組みを一層強化します。
ノリタケグループは「働くすべての人の安全と健康を守ることは、企業活動のすべてに優先される最も重要な基盤である」との認識の下、安全で快適な働きがいのある職場づくりに取り組んでいます。2020年度は新型コロナウイルス感染症の拡大に対応し、在宅勤務制度を新設しました。
また、性別や年齢を問わず、すべての従業員にとって、仕事と生活・育児・介護などとのバランスがとれる働きやすい職場環境の整備を進めています。2021年度からは有給休暇の取得推進のため、若年層の休暇付与日数を拡大しました。
これだけに留まらず、今後も、柔軟で多様な働き方を導入していきたいと考えています。
ガバナンス面では、2019年度に「指名・報酬委員会」を設立し、役員の人事および報酬決定についての合理性並びに透明性をさらに高めました。また、2020年度は役員トレーニングの充実、リスク管理体制の強化などに取り組み、コーポレート・ガバナンス体制の実効性向上に努めました。今後もノリタケグループでは、体制の一層の充実を図り、企業価値を高めてまいります。
環境面では、地球環境の保全を重要な経営課題の一つと位置づけ、事業活動を通じて「持続可能な社会」の実現に貢献することを目指しています。事業のあらゆる側面で社会、環境への影響を捉えた課題の抽出を行っており、特に、環境への影響を抑えた製品の開発に力を注いでいます。
たとえば、リチウムイオン電池関連向け焼成炉では、新たにガス燃焼技術を融合することで大幅なエネルギーコストの削減を可能としました。
新たに開発した樹脂性ペーストは、200℃の耐熱性と柔軟性を両立させることで、自動車のEV化、ウエアラブルデバイスなど、人々のライフスタイルの進化を後押しすることが期待されています。また、半導体製造の最終加工で使用される環境にやさしい新工法に取り組んでいます。
これまで培ってきた経験を活かし、時代が求める環境価値や社会価値にあった技術を創出し、世界に貢献し続けます。

培ってきた技術力を基盤に、
時代が求める価値を創造し
世界に貢献し続ける企業を目指します。

ステークホルダーの皆さまへのメッセージ
ステークホルダーの皆さまへのメッセージ

ノリタケグループは、株主の皆さまへの利益還元を重要な経営方針として位置付け、長期的、安定的な配当を継続することを基本とし、業績、財務状況、今後の事業展開を総合的に判断して成果の配分を行うこととしています。2020年度の年間配当につきましては、業績および今後の事業環境、業績見通しを総合的に勘案した結果、1株につき60円とさせていただきました。
世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の経済への影響は長期化が予想されています。そのような中で、ノリタケグループが提供すべき価値は何か、2021年度は私たちの真価が問われる年であると認識しています。今ここで、ノリタケをより力強い企業にしていくべく、大きく舵を切っていきます。

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