長期ビジョンとマテリアリティを明示し、全社で目指す方向を
共有したノリタケの成長に大きな期待を寄せています。

ノリタケグループはこの2022年度より第12次中期経営計画をスタートし、その初年度においては、資源価格の高騰、半導体不足など世界的な環境変化によりお客様の業界が大きな影響を受けた中、利益は落としたものの、売上増加を達成したことを評価しています。
また、単年の業績以上に重要なのは、中期計画の目標、あるいは長期ビジョンに向けての投資や人材育成などの基盤づくりであり、それらについても概ね計画通りに進捗しているので、目標達成へのステップはしっかりと踏めているとみています。経営とは積み重ねであり、数値の中身、その背景にあるものが最も重要です。数値だけを過剰に優先した結果、組織の各所に軋轢が生じ、バランスを失うこともあります。社外取締役としては数値として結果に現れる前の組織の成長を見ていくことも重要な役目だと認識しています。
ノリタケは、長期ビジョンと６つのマテリアリティの特定を行い、会社として目指すところを明確にしたうえで、各事業本部をこのビジョンとマテリアリティでつなぎました。そして、それを具体的に進めていくため、事業部横断の4つのタスクフォースを発足したことで、各事業部が、次に進むべき道と具体的に自分が成長すべき方向性を理解したでしょう。これによって組織が改革され、本当の意味でのサステナビリティ経営がこれからできてくると私は思います。
その中でも特に組織風土改革に取り組むタスクフォースの活動に注視しています。スピード感ある第12次計画の推進には、強固な土台がなければなりません。それが人です。経験を積み、判断力や視野の広さ、必要なスキルを備えた人材を育成し、社内の様々な部署に配置していくことで、来年、再来年以降の計画の加速化に繋がっていくでしょう。このような取り組みを積み重ねていくことで、それが結果として組織風土に現れ、ひいては会社の成長力に大きく影響してきます。
社会、ステークホルダーからの企業に対する期待がますます大きくなっている今、会社の存在意義は単に収益を上げることだけではなく、社会にどうインパクトを与えるか、どう貢献するかであり、それこそが持続的な成長の鍵を握るという時代になっています。そういった社会価値の創造は事業部単体では困難です。会社一丸となり、長期ビジョンに向かって、新たに動き出したノリタケグループのこれからの成長に大いに期待しています。

第12次中期経営計画の目標を確実に達成し、
会社の成長へと繋げていただきたいと思います。

ノリタケカンパニーは、2023年6月をもって監査等委員会設置会社に移行しました。これは取締役会でも十分に議論を行った上での決定であり、新たな機関設計に踏み切ったことを高く評価しています。ただし、監査等委員を選任し、委員会を発足したことでノリタケのガバナンスが強化されるというものではありません。この組織形態を今後どう運用していくかが大変重要です。これは、執行を監督するモニタリング型のガバナンスへ移行していくことを意味しています。自ら業務執行を行わない社外役員を複数置き、取締役会の内部で業務執行と監督の分離を図るとともに、そのような社外取締役を中心とする監査等委員会が監査機能を担いながら、業務執行に対するモニタリング機能を働かせていかねばなりません。
一方で、執行も兼ねている社内取締役がいかにスピード感を持って執行業務に当たれるかも問われます。執行が自ら決断してスピード感を持って実行していく部分を増やしながら、取締役会がその中身をしっかり吟味して、余分なリスクテイクはないか、妥当性があるか、収益が生み出せるかを評価して投資や施策遂行を決定し、背中を押せる体制にしていくことが重要です。そして、執行側が機動的に動いた結果が経営目標の達成に寄与しているか、企業価値向上につながっているのか、そこを取締役が再度モニタリングしていきます。このような良いサイクルが出来上がれば、ノリタケの企業価値と持続的な成長力は必ず向上していくと私は考えます。
2021年から、取締役会は長期ビジョンと第12次中期経営計画の策定に関わる議論に、多くの時間を費やしました。そこで示した方向性は取締役の総意が反映されており、非常に重要なものだと認識しています。よって、その最初のステップとして設けた第12次計画の目標は必達すべきだと考えています。初年度の結果、成果をシビアに判断し、目標達成までの道筋を改めて定め、執行側が機動的に動けるようにサポートしていきます。
ノリタケには優れた技術者がたくさん存在し、私はいつもその実力に敬服しています。彼らが社会の動向をより機敏に捉え、マーケットの変化に即座に反応することができれば、目標達成に必ず近づけると期待しています。また、掲げた収益目標に見合った人的資本やDXへの投資についても経営側が積極的に判断し、人材の力を最大限に活かし、第12次計画の目標達成、引いては会社の成長へと繋げていただきたいと思います。