Noritake

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WITH STAFF

従業員とともに

ダイバーシティ

ノリタケグループの従業員数は5,091名(2019.3.31現在)です。採用にあたっては、学業成績のみにとらわれることなく、考え方や人間性を尊重しています。また、入社後の処遇においても従業員の人権を尊重し、年齢・性別・性的指向・出身・国籍などによって差別をすることはありません。

人材育成

ノリタケグループでは、各職場でのOJT(On the Job Training)を中心に人材育成を進めています。このOJTを支えるため、新入社員研修や昇格時に行う「階層別研修」や財務、法務、コーチングなど専門的な知識の取得を目的とした「目的別研修」などのOFF-JTを実施しています。
また、通信教育講座も用意し、特に会社が推奨する講座には受講料を補助する制度もあります。語学スキルアップや公的資格取得のため多くの社員が利用しています。

公的資格取得者数および通信教育講座受講者数(名)

公的資格取得者数および通信教育講座受講者数(名)

個性を活かす人事コース

ノリタケカンパニーでは、従業員一人ひとりが個性を活かして働くことができるよう、複数の人事コースを用意しています。所定の審査を経て、一度選択したコースから途中で変更することもできます。また、一部の階層には、自身の仕事に対する能力と適性について自ら分析・評価し、直接人事部に相談できる自己申告制度を設けています。

公的資格取得者数および通信教育講座受講者数(名)

女性活躍推進法に基づく行動計画の推進

女性活躍推進法に基づき、女性の活躍推進によって多様化を進め、優秀な人材の確保や事業の成長に資するため、「一般事業主行動計画」を策定し、計画を推進しています。

計画期間 : 2016年4月1日~2019年3月31日

将来の管理職・役職者候補となる総合コースの女性の人数を1.5倍に増やすとともに、一般コースからの管理職・役職者への登用に向け育成を行なうこと、および育児休業・育児勤務を前提としたキャリア形成のための制度を構築することを目標に掲げ、取り組みを進めました。女性活躍の啓発や女性社員の能力開発のために、セミナーや研修を実施し、意識向上を図った結果、総合コースの女性の人数増加に繋がりました。また、「仕事と育児の両立支援ガイドブック」を発行し、安心して能力を発揮できるよう、当社の両立支援制度を紹介するとともに、ワークライフバランスの実現に向けた活用を促しました。

計画期間 : 2019年4月1日~2022年3月31日

女性が活躍できる職場環境を整備し、能力発揮・キャリア形成の実現のため、新たな行動計画を策定しました。2021年度に女性基幹職を2018年度比25%増、女性役職者を同2倍とすること、および女性が能力を発揮できる環境づくり、女性の活躍を推進する風土を醸成することを目標に掲げ、取り組みを進めています。

ワークライフバランスの向上

当社は、従業員のワークライフバランス向上を目指します。年次有給休暇の取得推奨とともに、個人のライフイベントに対応できる様々な休暇・休業制度を整備し、従業員の多様な働き方を支援しています。
2017年度からは、年次有給休暇を1時間単位で取得できる制度や、育児・介護が必要な従業員向けにフレックス勤務制度(短時間勤務またはフルタイム)を導入し、利用が進んでいます。その結果2018年度のノリタケグループでは、出産・育児・介護関連での休業、短縮勤務、フレックス勤務の利用者は、それぞれ71名、48名、33名に上りました。
2019年度からは、治療と就業継続の両立を可能とする、治療支援勤務制度を導入し一層の働きやすい環境整備を進めています。

安全衛生管理体制

ノリタケグループは、安全かつ衛生的で心身ともに健全に働ける快適な職場環境が事業活動の基盤であり、企業にはこれをつくり、保つ責任があると考えています。

ノリタケグループ安全衛生基本方針

ノリタケグループは、そこで働く全ての人の安全と健康を守ることは企業活動の最も重要な基盤であるとの認識の下、安全で快適な働き甲斐のある職場づくりに積極的に取り組みます。

  • ①「安全」と「健康」を全てに優先させる。
  • ②安全衛生に関する法令と社内ルールを遵守し、安全衛生管理水準の向上に取り組む。
  • ③良好なコミュニケーションの維持・向上に努め、全員参加の活動をする。

労働災害の防止と従業員の健康維持のため、グループ安全衛生基本方針に基づき、年度ごとに安全衛生管理目標を立てています。毎月、安全衛生委員会を開催し、労働災害の事例や対策を共有することで類似災害の防止を図っています。さらに、全従業員に安全衛生手帳を配布し、安全衛生の基本や作業別の注意事項などの周知に努めています。

安全衛生管理体制図

安全衛生管理体制図

労働災害の防止への取り組み

2018年度は、労働安全衛生マネジメントシステム(OSHMS)の考え方に則った全社安全衛生活動を推進し、内部監査を実施することで、活動の問題点や課題の解決を図り、継続的改善を行いました。労働災害防止の取り組みとして、危険箇所マップ化運動、安全体感教育、危険予知トレーニングを継続展開しました。
2019年度は、従来から実施しているリスクアセスメントに加え、安全観察(作業者が作業標準を守り、管理者は守らせることを双方向コミュニケーションで図ること)の浸透に取り組みます。

従業員の健康管理

健康診断の実施と有所見者のフォロー

全社の定期健康診断を年度前半に実施し、健診結果の早期把握をしています。生活習慣病などの有所見者には、各診療所の保健師が中心となって食事・運動の改善などの保健指導のほか、健康保険組合による特定保健指導も組み込んで、改善効果の確認をしています。

職場の作業環境の向上

製品の生産に使用する原材料の中には、粉じん、有機溶剤、特定化学物質など人体に影響を与える可能性のある物質があります。職場では法令に従い、定期的に作業環境測定を実施し、状況把握と改善を行い、職場環境の向上に努めています。また、化学物質のリスクアセスメントを各事業所および工場で行い、有害物質による健康リスク低減活動を行っています。
夏場の熱中症対策として、焼成炉などの窯作業場を中心に管理者・作業者の教育と対策を行なっています。

メンタルヘルスケア

セルフケアおよびラインケアについてのメンタルヘルス研修を「階層別研修」へ組み込み、階層に応じた段階的な知識向上を図っています。また、ストレスチェック制度においては、2016年度から毎年1回実施しています。2017年度の組織分析結果を踏まえ、職場環境改善と管理者コミュニケーション研修を行いました。
この結果、2018年度のストレスチェックでは職場の上司や同僚のサポートにおいて改善がみられました。

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